持続的なインフレ（物価上昇）局面では、現金の購買力が低下する一方で、「価格決定力（コスト転嫁力）を持つ企業」「現物資産（不動産・資源）を抱える企業」「金利上昇の恩恵を受ける金融企業」に資金が集まります。
インフレの構造に合わせて、以下の4セクターが中心的な関連銘柄群となります。
主要分野と関連銘柄
| 区分 | 銘柄名（コード） | インフレ局面における強み |
| 資源・エネルギー | INPEX (1605) | 国内最大の石油・天然ガス開発。資源高（コストプッシュ型インフレ）がそのまま直接利益に直結。 |
| 三菱商事 (8058) | 銅・LNG・鉄鉱石などの上流権益を世界中に保有。インフレ＋円安の双方から恩恵。 | |
| 不動産・含み資産（HALO） | 三菱地所 (8802) | 丸の内を中心に膨大な都心不動産（現物資産）を保有。再開発や賃料改定によるインフレ転嫁力が高い。 |
| 三井不動産 (8801) | 同上。オフィス・商業施設・ホテルの変動料金制など、物価高を売上に反映しやすい構造。 | |
| 価格決定力（独占・高シェア） | 信越化学工業 (4063) | 塩ビやシリコンウエハで世界トップ。高いシェアを背景に、原材料高を販売価格へ即座に転嫁可能。 |
| キーエンス (6861) | 顧客の省力化・生産性向上に直結するセンサーを展開。高付加価値のため価格競争に巻き込まれない。 | |
| 日本たばこ産業 (2914 / JT) | 嗜好品としての粘着力（ブランド力）が非常に高く、値上げを実施しても需要が減りにくい。 | |
| 金融（金利上昇連動） | 三菱UFJ FG (8306) | インフレ抑制に伴う日銀の利上げ局面で、国内の貸出利ざや拡大および運用益向上が直撃。 |
| 東京海上 HD (8766) | 保険料改定によるインフレ対応に加え、利回りの上がった国債等での運用成果改善。 |
評価の視点
- 「コスト転嫁力（Pricing Power）」の有無原材料費や人件費が上昇した際、製品価格にそのまま上乗せできる企業（キッコーマン <2801> などの生活必需品大手や高シェア化学）は利益率を維持・拡大できます。逆に、価格競争が激しく値上げできない薄利多売企業は圧迫されます。
- 「HALO（Heavy Asset, Low Obsolescence）」の再評価新規に建造・建設するコストが高騰するインフレ下では、すでに完成された港湾、物流施設、都心ビル、実体設備を自社で保有している企業（三菱倉庫 <9301> など）の参入障壁と資産価値が高まります。
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