サッカーワールドカップ

2026年6月11日からアメリカ・カナダ・メキシコの3カ国共同開催によるサッカーワールドカップ(W杯)が開幕します。今回は出場国が48カ国に拡大し、全104試合が約1ヶ月間にわたって繰り広げられるため、経済効果の総量も過去最大規模になると試算されています。

市場で意識されている「ワールドカップ関連銘柄」について、日本株の動向と、開催地である米国株の本命プレイヤーに分けて整理しました。

1. 日本株:勝ち上がりに連動する「短期・お祭りセクター」

日本株におけるW杯関連は、日本代表の戦績や「自宅観戦・パブ観戦」の盛り上がりにダイレクトに反応する特徴があります。株価の瞬発力が高まりやすいセクターです。

① スポーツアパレル・グッズ(大会期間中の本命)

  • アシックス(7936) / ミズノ(8022) 代表の躍進や大会の盛り上がりに合わせて、サッカー関連ギアや一般向けアパレルの特需が生まれます。特に近年業績が好調なアシックスなどは、スポーツセクター全体の地合いを引っ張るシンボルとなりやすいです。

② メディア・動画配信(観戦インフラ)

  • サイバーエージェント(4751) 前回大会(カタール)で全試合無料生中継を敢行し、市場の主役に躍り出た「ABEMA」を運営。時差の関係(日本時間は深夜〜早朝・午前中が中心)があるため、スマホやPCで手軽に見られる配信インフラへのアクセス集中が再び意識されます。
  • スカパーJSATホールディングス(9412) 有料放送や関連特番などでの加入者増が期待されます。

③ 応援消費・パブ・飲料(夜間〜早朝の経済効果)

  • ハブ(3030) 英国風パブ「HUB」を展開。日本戦の日は店舗がサポーターで埋め尽くされ、お祭り騒ぎになるため、最も戦績に株価が連動しやすい「お祭り株」の筆頭です。
  • アサヒグループHD(2502) / キリンHD(2503) 自宅観戦用のビールやノンアルコール飲料の消費を押し上げます。

2. 米国株:物理的な恩恵を受ける「超大型・本命セクター」

今大会の舞台は北米16都市。現地での移動、宿泊、決済、そして現地での消費が直撃するため、業績ベースで最も実利を得るのが米国株のオフィシャルパートナーやインフラ企業です。

① 民泊・ホテル・移動(アセットの稼働最大化)

  • エアビーアンドビー(ABNB) FIFAのオフィシャルパートナー。北米3カ国にまたがる広大な開催地をファンが移動しながら観戦するため、全土の民泊・宿泊予約の急拡大が確実視されています。
  • アメリカン航空グループ(AAL) / マリオット・インターナショナル(MAR) 開催都市に主要ハブを持つ航空会社や、現地の大手ホテルチェーン。物理的なインフラとして強烈な需要を取り込みます。

② 決済・スポンサー(取引量の増大)

  • ビザ(V) FIFAのトップパートナー(最上位スポンサー)。現地スタジアム内でのキャッシュレス決済を独占するほか、世界中からの渡航者が行う決済手数料の増加がそのまま業績の追い風になります。

③ 現地消費・メディア(北米の熱狂を吸収)

  • フォックス A(FOXA) 米国における英語放送の全104試合の独占生中継権を保有。巨額の動画配信投資を避け、ニュースとスポーツの「生放送アセット」に特化しているため、広告収入の集中が期待されるメディア本命です。
  • コンステレーション・ブランズ(STZ) 北米でメキシコ産ビール「コロナ」や「モデロ・エスペシャル」の販売権を持つ酒類大手。中南米の熱いサポーターが集まる米国でのビール消費拡大において、最大の恩恵を受ける位置にいます。

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